２０１９年１０月に日本列島を襲った台風１９号および台風２１号は、全国各地に大水害をもたらしました。そのため浸水してしまった集合住宅（分譲マンション、賃貸マンション）も少なくなかったと思われます。 　「備えあれば憂いなし」というコトワザがあります。今後の水害に備えるため、信頼できそうな「入門書」を購入して、必要な知識を身に付けなければなりません。 　早速、Ａｍａｚｏｎに、「マンション、浸水」というキーワードを打ち込みました。その結果、検索されたのは、『週刊東洋経済』の最新号だけでした。ただし、同誌に掲載された記事は、私が探していた内容ではありません。 　『週刊東洋経済』の次に、何かが続いていました。よく見ると、それは書籍ではなく、「水ピタ防水シート（豊橋消防本部タイアップ企画）」と「ＴＥＲＡＯＫＡ　気密防水用粘着テープ」でした。 　念のためＡｍａｚｏｎに「マンション、水害」というキーワードを打ち込みました（浸水を水害に変更）。すると、４冊の書籍が出てきました。しかし、いずれも、私が探していた「入門書」ではありません。 　このように、２０１９年１１月の段階では、「マンション、浸水（水害）」をテーマにした適切な「入門書」は存在しませんでした。 　なぜ、「マンション、浸水（水害）」をテーマにした「入門書」が、出版されていないのでしょうか。その理由は「建築基準法」にあります。 　建築基準法は建物が耐えなければならない、「地震の震度、台風の風速、積雪の重量」などの設計基準を明確に定めています。しかしながら、「浸水の深さ（浸水深）」については設計基準を定めていません。それゆえに、「マンション、浸水（水害）」をテーマにした「入門書」が執筆されていないのでしょう。 【■■「マンション、地震」で検索すると多数の書籍】 　続いてＡｍａｚｏｎに、「マンション、地震」というキーワードを打ち込んでみました。すると１００冊近い書籍がヒットしました。これは、明らかに建築基準法の影響と思われます。 　その「書籍」をザッと眺めると、大きく３タイプに分かれています。 　タイプ１「専門書」。住宅・建築・不動産の分野で働く、専門家向けの書籍。 　タイプ２「一般書」。マンション管理組合向けの書籍。 　タイプ３「パンフレット」。自治体が作成した、市民向けの資料。 　このうち、「専門書」「一般書」はいいとして、タイプ３「自治体が作成したパンフレット」は意外でした。 　これらパンフレットは、各自治体のウェブサイト経由でも、無料入手できます。ただし、各自治体としてはパンフレットを広く交付したいため、Ａｍａｚｏｎの「Ｋｉｎｄｌｅ版（電子書籍）」を利用して無料配布しているようでした。 　私が注目したのは、このうちタイプ１「専門書」の中にあった、『マンションは地震に弱い』という書籍です。『マンションは地震に弱い』というタイトルは刺激的です。私はジャーナリストなので、こういうタイトルを見ると、すぐに「読んでみなくては!」という衝動にかられてしまいます。 【■■著者、矢野克巳氏の輝かしい経歴】 　書籍『マンションは地震に弱い』は、２００６年７月に、日経ＢＰ社から発行されました。著者は矢野克巳氏で、「ＮＰＯ法人耐震総合安全機構」が監修を担当し、さらに建築専門誌の「日経アーキテクチュア」が編集を担当しました。 　著者の矢野克巳氏は、日本を代表する建築設計事務所である日建設計に勤務。銀座三愛ビル、船橋中央卸売市場、ポーラ本社ビル、新宿住友ビルなどの構造設計を担当しました。 　その後、日建設計東京本社代表、日本建築構造技術者協会会長、日本建築学会元副会長などを歴任。当時は矢野建築コンサルタンツ代表、ＮＰＯ法人耐震総合安全機構理事という立場にありました。　 　そういう矢野氏が『マンションは地震に弱い』と銘打ったのですから、やはりインパクトがあります。 【■■『マンションは地震に弱い』の内容】 　第１章「大地震発生！、あなたのマンションはこうなる」 　　　　　シミュレーション、地震発生から避難・復旧まで 　第２章「あなたのまちの耐震性」 　　　　　地域によって災害は異なる、こんな地震が首都圏を襲う 　　　　　東京の危険エリア・ワースト５ 　　　　　 　第３章「マンションは揺れる」 　　　　　マンションは「リスク」が直列、高さが揺れを増幅する 　　　　　形によって揺れ方が変わる、地盤次第で揺れの大きさは３倍に 　　　　　構造体の急所を見極める 　第４章「共用部分が明暗を分ける」 　　　　　共用部分対策の考え方、非構造部材の被害と対策 　　　　　設備機器の被害と対策 　第５章「避難行動」 　　　　　避難の前にすべきこと、マンションからの避難 　　　　　避難生活の限界 　第６章「大地震にどう備えるか」　 　　　　　管理組合が行う地震対策、各住戸で行う地震対策 　第７章「総合的な耐震診断を」 　　　　 生活を守るための耐震性のレベル、総合的耐震診断とは　 【■■マンションを水害に強くするために】 　書籍『マンションは地震に弱い』は、官公庁、デベロッパー、建設会社、設計事務所、管理会社などで働く「プロ」を中心に広く愛読されました。さらに、マンション管理組合でも活用されていたようです。 　それに加えて、マンション分野のメディア（新聞・雑誌・テレビ・ネット）に寄稿する、ジャーナリストやライターにも、参考書として読まれていました。 　このように、同書は「信頼できる入門書」が事態の改善に貢献することを示した、貴重な１冊だったと思います。 　それゆえに私は、しかるべき出版社が、書籍『マンションは水害に弱い』を発行してくれることを、強く希望しています。それが良書であれば、マンションは水害に強くなっていくはずです。 細野　透（ほその・とおる） 建築＆住宅ジャ─ナリスト。 　建築専門誌『日経ア─キテクチュア』編集長などを経て、２００６年からフリ─ランスで活動。東京大学大学院博士課程（建築学専攻）修了、工学博士、一級建築士。 　著書に、『建築批評講座』（共著、日経ＢＰ社）、『ありえない家』（日本経済新聞社）、『耐震偽装』（日本経済新聞社）、『風水の真実』（日本経済新聞出版社）、『東京スカイツリーと東京タワー』（建築資料研究社）、『巨大地震権威１６人の警告』（共著、文春新書）、『謎深き庭　龍安寺石庭』（淡交社）など。