株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区 代表取締役社長：淺野 健）が運営する不動産・住宅情報サイト『SUUMO（スーモ）』は、住まいや暮らしに関するさまざまなテーマについてアンケート調査を実施しています。今回は、「暮らしにおける冬の寒さ対策」の情報を調査結果とともにご紹介します。 冬の暮らしで最も困ること「光熱費があがる」 北陸では「洗濯物が乾かない」、「結露」に困っていた 全国2400人を対象に、冬の暮らしで家の中で困ることは何かを聞いたところ一番は「光熱費があがる」ということだった。しかしエリア別にみていくと、同じ“寒い”地方でも、エリアによって困ることが異なる結果となった。寒さの厳しい北海道では、「光熱費があがる」と回答した人が全体を大きく上回り69％を占めたが、同様に寒いイメージのある北陸３県（富山県、石川県、福井県）では「洗濯物が乾かない」が全体よりも10ポイント以上高い結果となった。特に石川県では、「結露」が57.5％を占め、年間を通して湿度の高い気候の影響がうかがえる。 寒い地方の人に聞いた！寒さ対策のための間取りや設備は？ 省エネ化で寒冷地以外でも注目！？ 「高気密・高断熱」がポイント 寒いエリアで取り入れている寒さ対策は「気密・断熱性の高い窓」が最も高い割合となった。ほぼ、同数で「気密・断熱性の高い資材」となり、「高気密・高断熱」の家がポイントのようだ。 地域別でみると、真冬になると最高気温でもマイナスという日々が続く北海道は、「床暖房」「全館空調・セントラルヒーティング」を取り入れている割合が全体と比較して高い。また、全館空調のほか、熱が逃げていく原因となる窓には樹脂サッシ、複層ガラスの導入も進んでおり、家全体で温度ムラがなく、どの部屋でも20度前後という空間を実現している家も多い。 宮城県では、「浴室暖房乾燥機」の割合が全体よりも高かった。また、先のデータにもあったように、「洗濯物が乾かない」という悩みを抱える北陸地方では、フリー回答にて「サンルーム（室内干しスペース）」をおすすめすると回答する声が複数見受けられた。 「サンルーム」は北陸地方だけでなく、共働きが進む昨今、日中洗濯物を外に干す時間がない世帯でも取り入れることが増えている。この他に、「蓄熱暖房機」を取り入れている世帯も多くありそうで、人にもおすすめしたいという意見が複数見受けられた。「蓄熱暖房機」は、価格の安い深夜電力を利用し、蓄熱方式で熱エネルギー効率を生む機器で、寒冷地になればなるほど暖房代をおさえることができるメリットがある。暖房に使うエネルギーが電気のみのため、一酸化炭素の排出はなくエアコンのように空気が乾燥することがないのも良い点といえるだろう。 お金と健康面でメリットも？ エコポイントは最大35万ポイント、病気になりにくい！？ 「高気密・高断熱」の家は、冬の寒さが厳しい地域だけでなく、2020年に開始予定だった「新築住宅に対する省エネ義務化制度」の影響もあり、比較的温暖な地域でも注目を集めている。 「高気密・高断熱」の家は効率的な冷暖房の使用ができるため、環境にやさしいだけでなく光熱費の節約にもつながるのだ。 また、「高気密・高断熱」だと家全体が均等な室温で保たれるため、家の中のどこでも暖かく快適に過ごすことができる。その結果、暖かい部屋から寒いお風呂場へ移動することなどによって引き起こされるヒートショックを防ぐことにもつながる。さらに、隙間がないため、ハウスダストや花粉などの有害物質の侵入も防ぎ、アレルギー性疾患や高血圧、アトピー性皮膚炎などの諸症状にも変化がみられるなど健康科学でも健康に良い影響をもたらすことがわかってきている。 「高気密・高断熱」の家を建てる場合、一般的な住まいと比較すると、断熱材や窓などで建築費は10～15％程度増えるといわれているが、入居後の光熱費や住宅ローンの優遇措置を加味するとトータルでは、建築費の増加分を回収できる見込みとなるケースが大半。さらに、自治体によっては省エネ住宅取得の補助金制度を設けている地域もあるので調べて活用するとよいだろう。 また、高性能で暖かい家を建てると、次世代住宅エコポイント（家電や日用品をはじめ様々な商品と交換できるポイント）が、通常の住宅より５万ポイント加算され、最大35万円相当のポイントがもらえる。これは、2020年3月末までの期間限定のため、現在家の建築を検討されている方はぜひ検討に加え、有効活用してみてはいかがだろうか。 ＜調査概要＞ 【調査名】住まいや暮らしに関する調査 【調査時期】2019年7月11日～7月16日 【調査対象者】 ・現在の住まいが東京都、大阪府、愛知県、 北海道、宮城県、広島県、福岡県、富山県、石川県、福井県、熊本県、鹿児島県 ・現在の住まいが持ち家マンションor一戸建て ・20～69歳男女 【有効回答数】 2400人　（各200人／都道府県） 【調査方法】ネット調査 リリース元：PR TIMES https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000240.000028482.html