【特別コラム】東建・三井不が注力する「共用部充実型コロナ対応マンション」の内容｜細野透（建築＆住宅ジャーナリスト）

　マンションデベロッパー各社が最近､「新型コロナ問題に対応するための様々な工夫を盛り込んだ」、新築分譲マンションの販売活動を、次々にスタートさせています。 　本コラムでは前回、専有部充実型「コロナ対応マンション」の最新動向を伝えました。それに続いて今回は、共用部充実型「コロナ対応マンション」に焦点を合わせることにしましょう。 　ざっと調べると、東京建物が「地域開放型コワーキングスペース」をテーマに掲げて、先頭を疾走。三井不動産レジデンシャルが、「ニューノーマル時代に求められる暮らしのサービスニーズ」というまったく新しいコンセプトを掲げて、全速力で追いかけている状態であることが分...