メトロエンジン【国内唯一】ホテル市場の全貌がわかる「ホテル業界マップ 2019」本日リリース、2018年版から新サービス大幅追加
2018年11月1日 15時04分
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ホテル・旅館向けに客室単価設定ツールやデータ分析ツールを提供するメトロエンジン株式会社(東京都港区、代表取締役:田中良介)が運営するホテル特化型メディア「HotelBank(ホテルバンク)」は、大好評の2018年版に続き、ホテル市場を網羅的に分析した「ホテル業界マップ 2019」を作成、2019年版では注目の新サービスを大幅追加!約300のサービスを無料で公開します。 「眠っていたデータから新たな付加価値を」をコンセプトに、メトロエンジン株式会社が運営するホテル特化型メディア「HotelBank(ホテルバンク)」https://hotelbank.jp は、ホテル事業関係者、宿泊事業への新規参入を検討している方、ホテルや旅館などの宿泊施設に興味がある方々のためにホテル市場の各分野で実績がある企業・サービスをピックアップしてマッピングした「ホテル業界マップ 2019」https://hotelbank.jp/diagram をご好評いただいた2018年版より掲載リストの見直し、注目の新サービスの大幅追加を行い、この度新たにリリース致しました。 高まる日本文化への関心、東アジア諸国の所得増大、ビザ発給の緩和などにより訪日外国人観光客の増大が続く昨今。2020年東京オリンピック/パラリンピック開催や2027年のリニア中央新幹線の開業などに向けて、新設ホテル開発は今後も加速することが見込まれます。 ホテル業界の最新トレンドでは、AI(人工知能)を活用した新サービスの導入が注目されています。チャット(会話)とボット(ロボット)を組み合わせた顧客サービスで注目される「チャットボット」、スマートスピーカーやタブレットなどの「客室IoT機器」、そして客室単価設定の自動化ツール「レベニューマネジメント」の導入などです。 また、2018年6月に施行された住宅宿泊事業法(民泊新法)や旅館業法の改正、自治体による民泊規制、宿泊税導入の広がり、2019年1月7日以降導入される国際観光旅客税(出国税)など法制度の変化も見られ、2019年ホテル業界に大きな影響を与えることが予想されます。  訪日宿泊旅行者需要にわく一方で、小規模な民泊事業者の撤退と法人の民泊参入、団体旅行から個人旅行への変化、日本列島で相次ぐ災害と風評被害、少子高齢社会と国内宿泊旅行者需要の低迷など、大きなチャレンジにも直面することが予測される2019年、ホテル業界はどのような戦略を描くのでしょうか。 「ホテル業界マップ 2019」では、ホテル事業関係者、宿泊事業への新規参入を検討している方、ホテルや旅館などの宿泊施設に興味がある方々などが、来たる2019年を展望し、最新サービスの動向を俯瞰し自社戦略を展開するための調査検討資料として、お役立ていただくことを期待しております。宜しければぜひご活用ください。 ▼ホテル業界マップ 2019(無料ダウンロードはこちらから) https://hotelbank.jp/diagram ■ホテル特化型メディア「HotelBank(ホテルバンク)」とは HotelBank(ホテルバンク)は、「眠っていたデータから新たな付加価値を」というコンセプトのもとにスタートしたホテル特化型のメディアサイトです。メトロエンジン株式会社が保有するホテル、旅館、ゲストハウス、民泊などの宿泊施設ビックデータを活用しホテル関係者の皆さまに価値あるホテルデータをお届けします。 HotelBank(ホテルバンク)では、日本全国のホテル新設情報やホテル関連サービスの新規導入、海外での最先端のホテル事情、宿泊旅行トレンドなど宿泊施設にかかわる最新のニュースを独自のホテルデータによる分析とともに、日々お送りしています。「ホテル業界マップ 2019」と合わせてぜひご覧ください。 メディア名:HotelBank(ホテルバンク) URL:https://hotelbank.jp https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000057.000022951.html